スポーツ界のガバナンスと多様性

2022年3月24日　国際女性デー関連企画

スポーツ庁が2019年に制定したガバナンス・コードには、競技団体の理事に占める女性の割合を40%、外部理事の割合を25%とする数値目標があります。このため、各競技団体はそれぞれの方法で、この目標達成に向け、理事層の多様化に取り組んでいます。

2022年現在、日本オリンピック委員会（JOC）加盟団体は22%、日本パラリンピック委員会（JPC）加盟団体は 30% まで女性理事の割合を引き上げています。

しかし課題は多くあり、目標達成までの道のりは先が長いことが予想されます。また数字を上げたからと言って、安心してよいわけではありません。さまざまな属性やバックグラウンドを持った人々が真の意味で意思決定に携わるには、意識改革や、人材育成も大きな課題です。

本ウェビナーでは、経済界のガバナンスの多様化に携われている只松観智子氏を、パネリストにはJOCとJPCをはじめとする数々のスポーツ団体を牽引する小谷実可子氏、河合純一氏をお迎えし、議論を進めました。

只松さんの講義内容は、「なぜガバナンスに多様性が必要なのか」を理論的に説明していただきました。「攻めのガバナンス」「ミラーリングとグループシンク」「現在の問題空間と盲点」「トップ層の多様化促進方法」などなど、膝を打つ内容ばかり。

その後のパネル・ディスカッションや質疑応答の時間は、各競技からの（豪華な）参加者の方々から、現在進行形の各競技団体のトップ層の多様化のプロセスにおいて経験されている課題についての質問が飛び交い、只松さんからのアドバイスに耳を傾けました。

今後の方向性として、統合的アプローチや、各競技団体のトップ層や担当者が情報交換や成功事例を共有するプラットフォームを設けることの重要性についての意見が多く出されました。

SDGs in Sportsは今後もこのテーマを競技横断的に進めていくことに参画してまいります。

今回のセミナーがとても好評だったので、他の団体等でも同テーマのセミナーや研修、ワークショップを展開していきたいと思っております。ご興味がある方はぜひ Contact お問合せのページより、ご連絡ください。